
飲食店の原価率は「原価÷売上×100」で計算します。例えば、税抜1,000円の定食に食材費350円がかかるなら、350÷1,000×100=35%です。店全体は、メニューごとの食材費に販売数量を掛けて合計し、同じ期間の売上で割って出します。
「30%だからよい」と先に決めるより、自分の店で使う食材、分量、価格、売れる数量から計算しましょう。食材以外に人件費や家賃もかかるため、原価率だけで店の利益や手取りは決まりません。
原価率の計算と計画への反映について、新宿飲食店開業融資支援専門税理士の坂根が解説します。売上・費用・設備・調達をつなぐ全体像は、飲食店の事業計画書の作り方で確認できます。
この記事のポイント
- 1品の食材費は、主材料だけでなく、ご飯・付け合わせ・調味料まで足す。
- 店全体の原価率は、各品の率の単純平均では出さない。
- 原価率を下げることと、利益や現金を増やすことを分けて考える。
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原価率とは?食材にいくら使い、いくら売るかを表す割合
1品の原価率と、店全体の原価率を分ける
1品の原価率は、その料理や飲物の食材費を売値で割ります。店全体は、ある期間の売上原価を、同じ期間の売上で割ります。まず1品ずつ計算し、売れる組合せから全体へ積み上げると、計画の根拠を説明しやすくなります。
ここでは、架空のR食堂で、食材だけの管理用原価を計算します。価格・原価・在庫等は税抜でそろえ、人件費、家賃、容器、決済手数料、光熱費などは含めません。実際のお客様の実績や食材相場ではなく、手順を説明する設定です。
自店の表でも、どこまで含めた原価率かを書きます。容器込みの率と食材だけの率を、そのまま比較することはできません。ここから外した費用も、店全体の計画では別に一度ずつ見込みます。
売値と食材費は、税込・税抜の基準をそろえる
食材費だけ税抜、売上だけ税込では、率の意味が変わります。この例は両方税抜です。購入・販売で税区分が違う場合もあるため、請求書や販売価格から基準をそろえてください。管理表を税抜で作ることと、自店の帳簿の経理方式を変更することは別です。
店内飲食、持ち帰り、セット、追加注文などで条件が違うなら、対象を分けます。普段は1,000円で売る料理でも、値引き中の売上と比べるなら、その期間の実際の売価で計算する必要があります。
一律30%より、食材を引いた後に何円残るかを見る
食材費が低いほどよいとは限りません。質や量を落として売れなくなれば、食材費を引いた後の金額も減る可能性があります。反対に、原価率が高い看板料理でも、他の注文と組み合わせて店の採算が成り立つ場合があります。
大切なのは、料理の内容と値段がお客様に選ばれるか、食材を引いた残額で人件費・家賃等を払えるかです。業界の目安を参考にするときも、業態、集計範囲、年度が自店の表と同じかを確かめましょう。
1品の原価計算:肉定食の食材費350円を出す
肉1kgを買っても、1kgすべてを使えるとは限らない
R食堂の肉は、1kgを1,200円で仕入れる設定です。筋などを除き、料理に使える量が800gなら、使える1gの値段は1,200÷800=1.5円です。
購入量のうち使える割合を「歩留まり」といいます。この例は800g÷1,000g×100=80%。購入したままの1g当たり1.2円で計算すると、取り除く部分の代金を十分に反映できません。
購入時:1,000g
↓ 筋などを除く
料理に使える量:800g
1,200円÷800g=使える1gは1.5円
1食の肉150gは、どの工程の量かを決める
この定食は、下処理後・加熱前の肉150gを使います。1.5円×150g=225円が、1食の肉代です。購入時の150gや、焼き上がり150gとは分けて考えます。焼いた後の重量で決めるなら、加熱による減少も測る必要があります。
下処理で除いた部分は、800gという使える量へすでに反映しています。同じ部分を、別の廃棄代として再び足さないようにします。仕込み過ぎで捨てた分など、通常の下処理とは別のロスがあれば、原因と量を分けて記録します。
仕入先・肉の規格・切り方を変えたら、普段の作業で測り直しましょう。試作で一度よい数値が出たことだけで、毎回同じ量を使えると決めないことが大切です。
ご飯・副菜・調味料も足して、定食全体を計算する
R食堂では、ご飯等60円、副菜40円、調味料等25円を加えます。これらも1食分にそろえた食材費の設定です。肉代だけを、定食の原価とはしません。
| 肉定食の食材 | 1食分の原価 |
|---|---|
| 肉150g | 225円 |
| ご飯等 | 60円 |
| 副菜 | 40円 |
| 調味料等 | 25円 |
| 合計 | 350円 |
税抜売価1,000円なら、350÷1,000×100=35%です。送料や小口配送費などは、この仮の食材費へ含めていません。自分の見積りでは負担の有無を確認し、食材へ配分するか、別の費用へ置くかをそろえます。
カレーなどの仕込み品は、ひと鍋から1食へ分ける
カレーは、ひと鍋の材料費3,000円、提供へ回せる出来上がり4,000gとします。肉等900円、野菜等600円、ベース等1,200円、鍋へ加える油等300円、合計3,000円という設定です。通常の下処理分の負担も、一度だけ含めています。
出来上がり1gは0.75円です。1食に240g使うと180円。ご飯60円、付け合わせ20円、盛付け時に別に加えるトッピング等10円を足して、カレー1食は270円になります。
鍋の3,000円を丸ごと毎食へ加えたり、鍋に入れた肉代を1食へもう一度加えたりはしません。鍋から使う240gの180円を渡します。トッピング10円も、鍋の材料に含まれないものだけです。
メニューの原価から、月の食材費と売上を積み上げる
4メニューの売価・食材費・販売数をそろえる
肉定食とカレーに、魚料理と飲物を加えます。魚料理の魚は1kg1,600円から800g使え、1食に下処理後・加熱前200gを使う設定です。魚400円、ご飯60円、副菜60円、調味料等40円で、合計560円です。
飲物は、500ml1,000円の濃縮液を25ml使って50円、割り材等20円、添え物等10円で80円とします。料理と同じように、材料と1杯分の量から計算します。
| メニュー | 内容 |
|---|---|
| 肉定食 |
税抜売価1,000円
1品の食材費350円
|
| カレー |
税抜売価900円
1品の食材費270円
|
| 魚料理 |
税抜売価1,400円
1品の食材費560円
|
| 飲物 |
税抜売価400円
1品の食材費80円
|
1日に肉定食20食、カレー10食、魚料理10食、飲物20杯が売れ、月26日営業するとします。料理40食は40人が1食ずつ注文し、そのうちの方が飲物を追加する設定です。飲物20杯を、別の来客20人として足しません。
これらの販売数は、需要や提供能力を証明した数字ではありません。自店の客数・注文の組合せは、飲食店の売上予測の作り方で、席数・営業時間・単価等と合わせて検討できます。
1日の売上51,000円、食材費16,900円になる
売上は、肉定食20,000円、カレー9,000円、魚料理14,000円、飲物8,000円、合計51,000円です。食材費も同じ数量を掛け、7,000+2,700+5,600+1,600=16,900円になります。
- 売上:51,000円×26日=1,326,000円
- 食材費:16,900円×26日=439,400円
- 食材を引いた残額:886,600円
886,600円は、食材だけを引いた段階の粗利です。ここから人件費・家賃・その他の費用などを負担するため、店主の手取りや、返済後の預金残高ではありません。
店全体の原価率は約33.14%。単品の率を平均しない
合計原価を、合計売上で割る
月の原価率は、439,400÷1,326,000×100=約33.14%です。同じ営業日数なら、1日の16,900÷51,000×100でも一致します。売れた品の値段と数量が、両方入った計算です。
肉定食35%、カレー30%、魚料理40%、飲物20%を足して4で割ると31.25%ですが、これが店全体の率ではありません。各品が、同じ金額だけ売れる設定ではないためです。
店全体を出すときは、率ではなく、先に売上と食材費の金額を合計しましょう。 飲物の原価率が低くても、想定した杯数が売れなければ全体の率は変わります。
原価率を丸めても、食材の予算まで減らさない
33%と丸めた率を月売上へ掛け直すと、食材費は437,580円となり、積み上げた439,400円より1,820円少なくなります。表示を短くしたことと、材料費が安くなったことは別です。
元の計算は円単位で保ち、説明では「約33.14%」などと表示しましょう。計画書の万円単位の数字と、レシピや見積りの計算元も対応させます。
原価率が変わったら、単価・分量・売れ方を確認する
仕入れ値が上がった場合は、使う料理へ反映する
R食堂の1日の料理3品の食材費は15,300円、飲物は1,600円です。料理の材料だけ10%上がり、価格・数量・飲物の材料費を変えないなら、15,300×1.1+1,600=18,430円になります。
26日では479,180円となり、基準より39,780円増えます。同じ月売上のままなら、その分だけ食材を引いた残額が減ります。実際には、値上がりした材料と、使う料理を特定して、改定日・単価を更新します。
すべての材料が同じ率で変わるとは限りません。回答待ちの仕入価格を確定値にせず、現条件と新しい見積りの案を分けて比べます。販売構成も変える場合は、変更後の販売数へ、変更後の原価を掛け直してください。
同じ価格でも、使える量が減ると原価は上がる
肉1kg1,200円は同じでも、使える量が800gから750gへ減れば、1gは1.6円です。肉150gは240円となり、元の225円より15円高くなります。他の材料を変えないなら、肉定食の食材費は350円から365円になります。
1日20食・月26日なら、15×20×26=7,800円増です。仕入れ値だけでなく、規格・下処理・盛付け量も確かめましょう。別に廃棄を加える場合は、この使える量の減少と同じものを二度数えていないかを見ます。
売れ方が変わったら、原価率と粗利額を両方見る
魚料理が10食から20食へ増え、飲物が20杯から10杯へ減り、肉定食とカレーは同じとします。料理は合計50食になるため、40人の注文が入れ替わっただけではなく、50人が1食ずつ食べる別の計画です。
1日の売上は61,000円、食材費は21,700円、原価率は約35.57%になります。率は上がりますが、食材を引いた残額は39,300円で、元の34,100円より5,200円増えます。
ただし、増えた10食に必要な人手や仕込み、席の負担は、ここでは引いていません。原価率が上がったから悪い、粗利が増えたから必ずもうかる、と単独では判断できません。実際に売れる量か、追加の費用がいくらかも確認します。
値引きは、売上が減る分も合わせて計算する
元の4メニューを全部10%引きにして、数量が同じなら、1日の売上は45,900円です。食材費16,900円は変わらないので、粗利は29,000円。26日で754,000円となり、基準より132,600円減ります。
値引きで数量が増える案なら、食材費も増えます。増収だけ足すのではなく、どの品が何食増え、仕入れや人手がどう変わるかまで見ます。価格を決める考え方は、飲食店のメニュー価格と残るお金の計算で確認できます。
食材原価と、買う金額・払う金額は同じではない
月末に在庫を増やすなら、使った額より多く仕入れる
食材費439,400円を計画していても、当月に買う額と一致するとは限りません。月初の在庫を使う月もあれば、まとめ買いして月末に残す月もあるためです。
月初在庫60,000円、月末在庫100,000円を予定する単純な例では、必要な仕入れは439,400+100,000−60,000=479,400円です。在庫を40,000円増やすので、その分だけ使う額より多く買います。返品や事業外への振替などはない設定です。
元へ戻すと、月初在庫60,000+仕入れ479,400−月末在庫100,000=原価439,400円です。国税庁の青色申告決算の手引きにも、期首棚卸に仕入れを足し、期末棚卸を引く基本の式があります。ここでは、その関係を月次の管理例へ単純化しています。
在庫は数字だけで増減させず、実物の種類・数量・状態と、採用する評価方法を確かめます。年末の経費や棚卸しの扱いは、食材・酒類の仕入れを経費にする時期で詳しく確認できます。
未払いがあれば、当月仕入れと当月支払いもずれる
さらに、月初に未払いの仕入代80,000円、月末に残す未払い100,000円とします。同じ税抜の基準で、調整や返品がなければ、支払いに対応する額は80,000+479,400−100,000=459,400円です。
- 使う食材の原価:439,400円
- 買う食材の額:479,400円。在庫を増やすため多くなる。
- 支払いに対応する税抜額:459,400円。前月までと今月の未払いも反映する。
459,400円は税抜比較用の計算値で、そのまま銀行から出る金額ではありません。実際の資金繰り表には、請求書の税込金額、税区分、支払日、相殺・返金などを確認して反映します。原価439,400円と支払い459,400円の両方を、同じ月の出金へ足すこともしません。
支払条件がまだ決まっていないのに、翌月払いとして資金を少なく見積もらないようにします。日付ごとの口座残高へつなぐ手順は、飲食店の資金繰り表の作り方で確認できます。
原価率の計画は、見積り・レシピ・販売数で説明できる形にする
先にそろえるのは、この5つ
自分の店の計画へ置き換えるときは、次の材料を用意します。最初からすべての品を精密に作れない場合も、主力商品と、仕入額の大きな材料から確認すると進めやすくなります。
- 仕入見積り:品名・規格・価格・内容量・送料等の条件。
- レシピ:1食・1杯に使う量と、購入・下処理・加熱後のどの量か。
- 使える量の測定:いつもの作業で出る量とロス。
- 販売計画:価格、1日の注文数、組合せ、営業日数。
- 在庫と支払い:月初・月末の在庫、未払い、実際の支払条件。
例えばドレッシングの使用量が分からなければ、普段の1食分を量り、価格と内容量から計算します。小さな材料も無条件に省くのではなく、どこまで入れるかを全商品でそろえましょう。見積りが未着なら、仮に使った単価と、確認後に直す箇所を残します。
創業計画書には、合計と計算根拠を一緒に渡す
R食堂なら「税抜・食材のみ・月26日。料理40食と飲物20杯を1日分として積算。月売上1,326,000円、月原価439,400円、原価率約33.14%」と要約できます。別の経費は、この外で計画することも添えます。
公庫のセルフチェックは、売上や原価の根拠、経費の漏れ、返済できる収支かを確認する構成です。記入例の原価率を、全店共通の基準として使うものではありません。創業当初と軌道に乗った後で率を変えるなら、単価や販売構成など、変わる理由を説明します。
営業後は、実際に売れた数量へ予定のレシピ原価を掛け、仕入値上がり・分量・廃棄・棚卸しのどこで差が出たかを調べます。原価率の差だけを見て、理由を確かめず販売価格を変えないようにしましょう。
最後は店全体で利益が残るか確認
食材費を引いた残額から、人件費・家賃・その他の費用を負担します。原価率だけで終わらず、営業利益や返済、支払うお金まで計画をつなげましょう。
店全体で必要な売上は、飲食店の損益分岐点の計算方法へ進めて確認できます。食材費を直したら、利益の計算や資金繰りも同じ条件へ更新してください。
「仕入見積りをどう食材費へ直せばよいか」「売れる組合せが変わると利益がどうなるか」「計画書の原価率を説明できない」。飲食店の事業計画や融資準備、開業後の経理・税務の支援を検討している方は、お悩みをお聞かせください。メニュー、分量、見積り、予定販売数から、店の営業に合う数字を整理していきましょう。
