消費税・インボイス

飲食店の消費税は8%・10%どっち?店内・持ち帰りの違いを解説

税理士 坂根崇真

新宿で税理士事務所を開業した経験があり、現在も多くのお客様を支援しています。事務所の累計融資サポート実績は2億円以上。自身も累計1億円以上の借入経験があり、借り手の立場も踏まえ、サポートしています。元飲食店経営者のスタッフも在籍しており、飲食店開業支援に強みを持っています。

悩んでいる方
店内で食べる料理は10%、持ち帰りは8%と聞きました。紙コップの飲み物や、お酒が混ざる注文はどうすればよいですか?

飲食店の消費税は、店内で提供する食事が10%、酒類を除く食品の持ち帰り販売が原則8%です。お酒は持ち帰りでも10%。同じ会計に違う税率の商品があれば、商品ごとに分けて記録します。

判定するのは、食品や飲み物を提供するときです。お客さまが店内で食べるのか、持ち帰るのかを確認します。紙皿や紙コップに入れたかどうかだけで、税率が決まるわけではありません。

飲食店の8%・10%の分け方について、新宿飲食店開業融資支援専門税理士の坂根が解説します。納税が必要になる条件や申告までの流れは、飲食店の消費税の基本で確認できます。

この記事のポイント

  • 食品か酒類か、店内か持ち帰りかを確認する
  • 税込価格が同じでも、8%・10%の売上を分けて記録する
  • レジの合計だけでなく、商品と税率別の内訳も確認する
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読みたいところから確認する

飲食店の消費税は何%?店内・持ち帰り・酒類の早見表

店内飲食は10%、持ち帰りの食品は原則8%

軽減税率8%の対象は、酒類を除く飲食料品の販売です。ただし、飲食設備のある場所で食事を提供する外食は対象に含まれないため、店内飲食には10%を使います。

提供する内容 消費税率
店内の席で食べる料理・飲み物 10%
持ち帰り用の食品・酒類以外の飲料 原則8%
持ち帰り用の酒類 10%
食品を指定先へ届けるだけの出前 原則8%
指定先で調理・給仕等も行うケータリング 原則10%

例えば、同じカレーでも、店内の席で食べてもらう場合は10%、持ち帰り用に売る場合は8%が基本です。自店で作った料理か、仕入れた食品かという違いだけで、この税率が決まるわけではありません。

また、店内のテーブルへ出した缶飲料やペットボトル飲料も、容器のまま渡したから8%になるのではなく、店内飲食として10%です。税率の判断では、容器よりも、どのように提供する取引かを見ます。

お酒は持ち帰りでも10%。簡易課税の区分とも分ける

缶ビールを持ち帰り弁当と一緒に売る場合、弁当は8%、ビールは10%です。同じ袋に入っていても、お酒まで8%にはなりません。商品登録時に、酒類に該当するかを商品情報から確認します。ノンアルコールなどの名前だけで判断するより、内容を確かめておくと運用しやすくなります。

ここで説明する8%・10%は、売る取引にかかる税率です。簡易課税の第3種・第4種などの事業区分や、みなし仕入率60%・70%とは別の情報です。同じ8%の持ち帰り食品でも、自家製品と仕入商品の小売では事業区分が変わる場合があります。

簡易課税を使うお店は、税率と合わせて飲食店の簡易課税の事業区分も確認します。レジや会計の登録欄で、税率と事業区分を混ぜずに管理しましょう。

店内か持ち帰りかは、いつ確認する?

注文時に聞き、提供前の変更も伝票へ反映する

税率は、飲食料品を提供する時点で判断します。注文時に「店内でお召し上がりですか、お持ち帰りですか」と聞き、提供前に変更があったときは、厨房への指示とレジの区分をそろえます。

例えば、最初は持ち帰りの注文でも、料理を渡す前に店内利用へ変更されたなら、その変更を伝票と会計に反映します。受付のスタッフだけが変更を知り、商品を渡す担当者やレジには伝わっていない状態を減らすためです。

確認は口頭だけに限りません。国税庁のQ&Aでは、小売店等の「イートインコーナーを利用する場合はお申し出ください」、外食事業者の「テイクアウトの場合はお申し出ください」といった掲示など、営業の実態に応じた方法も示されています。店の注文画面や接客の流れと合う方法を選びます。

注文で聞いた内容を、日計まで引き継ぐ
  1. 商品を確認
    食品・酒類、単品・セットを確認する
  2. 提供方法を確認
    店内か持ち帰りか。提供前の変更も伝える
  3. レジへ入力
    商品ごとの税率をレシートで読み直す
  4. 日計・帳簿へ集計
    8%・10%の売上を分けたまま引き継ぐ

掲示を置くだけでなく、実際の接客やレジの初期設定も見ます。店内利用へ案内しているのに、持ち帰りの設定が選ばれたままなら、注文内容が会計へ正しく届きません。必要なのは確認した利用方法の記録で、お客さまの住所や行動予定まで集めることではありません。

食べ残しの持ち帰りは10%。追加の持ち帰り注文は別に判断

店内で食べるために提供した料理の残りを、後から容器に詰めて持ち帰る場合、元の料理は10%のままです。食べた分と残した分を割合で分け、一部を8%にする扱いではありません。

例えば、席へ出したピザの半分を持ち帰っても、元の店内売上を取り消して持ち帰り売上へ変える理由にはなりません。持ち帰り可能かどうかの衛生上の判断は、税率とは別に考えます。

一方、食事をした後に、お土産用の食品を別に注文した場合は、その追加販売の内容で判定します。店内料理と同じ会計にまとめても、別の持ち帰り商品まで全て10%になるわけではありません。提供済みの料理の残りなのか、新しい持ち帰り注文なのかを伝票へ残します。

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紙コップやフードコート、公園のベンチではどうなる?

紙容器やセルフサービスでも、店内飲食なら10%

紙皿・紙コップ・使い捨ての弁当箱を使っていても、店の飲食設備で食べてもらう取引は外食です。店内で飲むと確認したコーヒーを紙コップで渡しても、そのことだけで8%にはなりません。

お客さまが自分で料理を運び、返却口へ食器を戻すセルフサービスも同じです。テーブルや椅子、カウンターを利用して飲食させるなら、スタッフが配膳しなくても食事の提供になります。立食用カウンターだけの場合も確認対象です。

容器は注文を見分ける目印にはなりますが、税率判断そのものの代わりにはなりません。例えば資材の都合で店内と持ち帰りの両方に同じ容器を使う日でも、伝票の区分が残っていれば、提供方法を引き継げます。

共用席は利用の合意を確認。近くの公共ベンチとは違う

フードコートの席が施設の所有でも、施設との合意等に基づき店のお客さまへ使わせるなら、飲食設備に当たります。屋台やイベントで、主催者のテーブルを使う許可を受けて食事へ案内する場合も、利用関係を確認します。

設備の名前が「休憩席」かどうかや、広さだけで決まるものでもありません。飲食に利用させるテーブルだけ、椅子だけ、カウンターだけでも該当することがあります。飲食禁止の表示がある場合は、実際にも飲食させていないかを確認します。

これに対し、お店と設置者の利用合意等がなく、誰でも自由に使う公園のベンチは、近くにあるだけでその店の飲食設備になるわけではありません。お客さまが食品を買って自由に公園へ持っていく場合と、店が設備を使わせる場合を分けます。

合意は書面に限らず、黙示の合意も含みます。設置者が利用を黙認し、店がメニューを置く、席へ案内する、配膳・下膳・清掃をするなど、自分の設備のように管理している状況も確認対象です。迷う場合は、施設の案内、利用ルール、写真と実際の運用を整理しましょう。

セット商品や出前は、全部8%にしてよい?

セットの一部を店内で飲食するなら、単品注文と分けて考える

ハンバーガーとドリンクを一つの商品としてセット販売し、ドリンクだけを店内で飲むと申し出があった場合、国税庁のQ&Aではセット全体が食事の提供とされています。残りを持ち帰っても、そのセットは10%です。

一方、ハンバーガーとドリンクをそれぞれ独立した単品として売り、ハンバーガーは持ち帰り、ドリンクは店内という注文なら、個々の提供方法に応じて判定します。「一つの会計」と「一つのセット商品」は別です。会計が一緒という理由だけで、全商品を同じ税率にはしません。

メニューと注文画面ではセットなのに、会計データだけ単品へ分解する扱いではありません。セット値引きや選べる組合せがある商品は、価格表示と注文内容を見て、何を一つの商品として売るのかを確認します。食品と玩具などの「一体資産」の条件は、食品同士のセットとは別の論点です。

届けるだけの出前と、現地で調理・給仕する仕事は違う

そばの出前や宅配ピザのように、指定先へ食品を単に届ける取引は、酒類等を除けば原則8%です。指定先で加熱・調理・給仕等も行うケータリングや出張料理は、原則として10%になります。

ただし、現地で何か作業をすれば全てケータリング、という意味でもありません。食品販売に通常必要な「取り分け」と、食事の提供のための盛り付けや給仕は区別されます。味噌汁付き弁当を届け、味噌汁を取り分け用の器へ注ぐ例は、通常必要な取り分けとして、全体が軽減税率の対象とされています。

新しい契約では、運ぶ食品と、相手先で誰がどんな作業をするかを見積書や受注内容から確認します。配送料や酒類、値引きの分け方は、飲食店デリバリーの消費税で詳しく説明しています。配達会社等の手数料を引いた入金と、料理の売上も分けて記録します。

税込価格が同じでも、消費税の内訳は変わる?

税込5,940円なら、店内と持ち帰りで税抜売上が違う

架空の「こはる食堂」で、2026年の国内取引を考えます。R01は店内の食品、R02は持ち帰り食品を、どちらも税込5,940円で販売したとします。二つの別々の会計で、店内10%、持ち帰り8%です。

税込5,940円の販売 税抜売上と税相当額
R01 店内10% 税抜5,400円+税540円
R02 持ち帰り8% 税抜5,500円+税440円

受け取る税込額が同じでも、税抜売上と含まれる税相当額がそれぞれ100円違います。この100円は売上の内訳の差であり、仕入れ分の控除などを計算した後の最終納税額の差ではありません。

税込同一価格の設定でも、店内・持ち帰りの意思確認と税率別の記録は必要です。価格をそろえるかは、容器代や作業、商品量なども含めた経営上の判断になります。「持ち帰りは税率が低いから、その分が必ず利益になる」とは限りません。

税込額から税を取り出す式は、10%なら10÷110

税込額に含まれる税相当額は、10%なら「税込額×10÷110」、8%なら「税込額×8÷108」で求めます。税込1,100円に含まれる10%の税相当額は100円です。税込1,100円へそのまま10%を掛けた110円とは異なります。

税抜価格を基にする場合は、税抜1,000円なら10%で税100円・税込1,100円、8%で税80円・税込1,080円です。「税抜価格を同じにした例」と「税込価格を同じにした例」を分けると、計算しやすくなります。

ここでは端数のない数字で、国税と地方税を合わせた税相当額を確認しています。実際のレジや申告には集計・端数処理のルールがあり、インボイスの消費税額等は一つの書類につき税率ごとに1回の端数処理が必要です。各商品で丸めた税額を、そのまま足せばよいとは限りません。

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食品・コーヒー・ビールが同じ会計にあるときは?

独立した三つの単品は、商品ごとに8%・10%へ分ける

こはる食堂のR03は、持ち帰り食品・店内のコーヒー・持ち帰り缶ビールを、それぞれ独立した単品として販売した会計です。一つのセット商品ではありません。税抜価格を、食品1,000円、コーヒー500円、ビール600円と仮定します。

  • 持ち帰り食品:8%で、税80円・税込1,080円
  • 店内コーヒー:10%で、税50円・税込550円
  • 持ち帰り缶ビール:10%で、税60円・税込660円

合計は、税抜2,100円+税相当額190円=税込2,290円です。税率別では8%の税込売上1,080円・税80円と、10%の税込売上1,210円・税110円に分かれます。

コーヒーは紙コップでも店内提供なので10%、ビールは持ち帰りでも酒類なので10%です。会計全体を「持ち帰り」に変える操作で、この二つまで8%へ変わらないかをレジで確かめます。

レシートでは、商品名や金額とともに、軽減税率対象品目の印や税率別合計も見ます。この計算例は税率区分の確認用で、発行者情報・登録番号等の必要事項までそろえた完成インボイスの見本ではありません。登録と発行対応は、飲食店のインボイス登録の判断でも整理しています。

一日分は、会計別と税率別の両方から合計を合わせる

R04として持ち帰り食品の税込1,080円、R05として店内飲食の税込1,100円を加えます。どちらも税抜1,000円で、税相当額はそれぞれ80円・100円です。これでR01・R02・R03の三明細・R04・R05という、5会計・7明細がそろいます。

会計別の税込額は5,940円+5,940円+2,290円+1,080円+1,100円=16,350円です。返品や取消しのない基本例として、税率別にも集計します。

日計の確認項目 金額
8%対象の税込売上 8,100円
10%対象の税込売上 8,250円
税込売上の合計 16,350円
税抜売上の合計 15,000円
税相当額の合計 1,350円

8%分はR02・R03の食品・R04で、税抜7,500円・税600円です。10%分はR01・R03のコーヒーとビール・R05で、税抜7,500円・税750円になります。8,100円+8,250円と、15,000円+1,350円の両方が税込16,350円につながります。

税相当額1,350円は、この日の売上の内訳です。お店の最終納付額や必要な納税積立額ではありません。納税の計算方法は、一般課税と簡易課税の比較へ分け、日々の記録をその基礎資料にします。

税率を間違えたら?合計が合っていても内訳を確認

持ち帰りを10%で入力しても、税込合計は合うことがある

基本例のうち、R02だけを誤入力した場合を考えます。本当は持ち帰り食品の税込5,940円なのに、10%の店内売上として記録した例です。受け取った額は変わりませんが、税抜5,400円・税540円となり、正しい税抜5,500円・税440円とずれます。

日計の内訳 誤入力時→訂正後
税込売上の合計 16,350円→16,350円
税抜売上の合計 14,900円→15,000円
税相当額の合計 1,450円→1,350円

レジと入金の合計が一致していても、税率まで正しいとは限りません。注文内容と、8%・10%の内訳も確認しましょう。

誤入力時の税率別の税込売上は、8%が2,160円、10%が14,190円です。正しい8,100円・8,250円と比べると、R02の5,940円が別の区分へ入ったことが分かります。ただし、8%売上の割合が普段と違うだけで誤りとは断定できません。注文伝票と提供時の確認に戻って調べます。

訂正は「誤記録の取消し」と「正しい記録」を一組にする

訂正方法はレジの仕様によりますが、ここでは誤った10%の記録を取り消し、正しい8%の記録へ置き換える方法で考えます。新しい8%売上だけを追加すると、同じR02を二度売ったことになるので、取消しと置換を対応させます。

R02を正しい区分へ戻す
  1. 税込合計
    16,350円−5,940円+5,940円=16,350円
  2. 税抜合計
    14,900円−5,400円+5,500円=15,000円
  3. 税相当額の合計
    1,450円−540円+440円=1,350円
  4. 元会計と訂正を結び付ける
    R02、取消番号、置換後の番号を残す

訂正による差は、税込0円・税抜プラス100円・税相当額マイナス100円です。これは記録の内訳差で、最終納税額が100円減ると確定した例でも、お客さまへ100円返す例でもありません。実際の返金や追加注文があった場合は、その取引も別に残します。

会計ソフトへ取り込んだ後なら、旧明細と訂正差分がどう反映されるかも確認します。訂正後のCSVを丸ごと再取込みし、すでに正しいR01等まで重複させないよう、取込済みの範囲を保存してから進めます。交付済みレシート等の訂正・再発行も、元書類と使っている仕組みに応じて確認します。

レジの設定と毎月の経理は、どこを見直せばよい?

商品設定からレシート・日計まで、同じ注文例で試す

開店前や商品追加の際には、税率設定だけでなく、注文から印字・日計までを一度通します。実営業に架空売上を混ぜず、利用しているレジのテスト方法に従って確認します。

レジ設定で確認すること

  • 店内と持ち帰りで、同じ料理を入力できるか
  • 酒類の10%と、独立単品・セットの違いが残るか
  • レシートと日計へ、商品ごとの税率が反映されるか
  • 取消しと訂正、会計ソフトへの取込みが重複しないか

こはる食堂なら、5会計・7明細をテストし、税込16,350円・8%対象8,100円・10%対象8,250円へつながるかを見ます。別に誤入力の訂正を試す場合は、取消履歴を含む集計なのか、訂正後の正味売上なのかも区別します。

容器変更、持ち帰りの開始、共用席の導入、価格改定があれば、商品マスターとスタッフ向けの案内を一緒に見直します。変更前の設定と対象日を残しておくと、過去の売上の内訳も追いやすくなります。

迷う注文と日計を用意し、帳簿までつながるように整える

閉店後は現金・カードなどの決済別照合に加え、税率別の集計も確認します。会計ソフトでは、税込額を税抜の欄へ入れていないか、8%と10%が別の税区分へ引き継がれるか、取消行の符号が残るかを、実際に取り込まれた数件で見ます。

税込経理でも税抜経理でも、税率別の取引を追えることは大切です。販売方法と帳簿の対応は、飲食店の販売経路別の売上帳簿で確認できます。伝票・日計・決済明細は、違う角度から同じ売上を見るために使います。

本例は2026年の8%・10%取引です。食品の税率引下げ等について公表されている将来案は、可決・成立した場合の内容として確認し、現行の取引と分けます。実際の適用時期・対象・経過措置が決まった内容に合わせて準備し、過去の売上を新しい率で計算し直すこととは区別します。

これから新宿でお店を開く方は、店内・持ち帰りの販売予定やメニュー案と、物件・厨房の見積り、事業計画、融資準備で困っていることをお聞かせください。開業資金と、開店後に続けられる経理の進め方を整理していきましょう。

営業中の方は、迷う注文の伝票、レシート、税率別日計、商品設定、会計への取込み結果を分かる範囲でまとめて、お悩みをお聞かせください。共用席なら施設との利用関係も手掛かりになります。お店の販売方法と資料から、税務顧問・記帳・申告のご依頼内容を確認します。

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画像は創業融資サポートの料金・実績案内です。税務顧問・申告のご依頼内容と費用は個別に確認します。

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